引越し時の郵便転送サービス！ネット申込手順を画像付きで詳しく解説

引っ越しをするときに「そういえば郵便物ってどうなるの？」「勝手に転送してくれるの？」と疑問を持っている人もいるかもしれません。結論からお伝えしますが、郵便局で手続きを行っておけば、手紙などの郵便物は新居に転送してもらえます。

ということは、手続きを行っていないと新居に届くことなく、旧住所に配達され続けます。そうなると重要な書類などが届かず困ってしまいますよね。そこで、ここでは引っ越しをするときに忘れてはいけない郵便物の転送手続きについてご紹介します。

郵便局の転居・転送サービスについて

郵便局の転居・転送

市役所で引っ越しの手続きをしたら、その情報が郵便局にも伝わって、自動的に転送してくれると思っている人もいるようですが、それは間違いです。郵便局と市役所で連携はありませんので、郵便物の転送を希望する場合には郵便局での手続きが必要です。手続きといっても、やることはそれほど難しくありません。

まずはこの転送のための手続きについて、解説していきます。

申込方法

転送の申し込み方法は2つあります。

  • 最寄りの郵便局で転居届を提出
  • インターネットで転居届を提出

それぞれの手順について見ていきましょう。

最寄りの郵便局で転居届を提出

郵便局で転居届を提出する手順は下記のとおりです。

  1. 本人確認書類（運転免許証・健康保険証など）を持って郵便局に行く
  2. 郵便局にある転居届の用紙に必要事項を記載する
  3. 転居届を窓口に提出し本人確認を行う

特に難しい手続きはありません。転居届の記入に数分かかるだけで、受付はすぐに終わります。

ちなみに転居届をポストに投函するという方法もありますが、転居事実確認のために、郵便局の社員が現地訪問したり、旧住所あてに確認書が送付されたりすることもあるのでご注意ください。

➤全国の郵便局を探す

インターネットで転居届する方法

郵便局に行く時間がないという場合には郵便局が提供してるネットから出来るe転居で転居届を出しましょう。

スマホから転居届してみましたので参考にしてください。

結論から言うと本人確認（オンライン）などがあるので結構めんどくさかったです。もっとスムーズに出来れば良いですが、近所に郵便局がある人そっちでやる方が簡単で楽かもしれないです。

用意するもの

免許証、マイナンバーカードなどの本人確認書類

まずはe転居に進みます。ネットで申し込みする場合には【ゆうびんID】が必要になるため新規登録します。

  • メールアドレス
  • パスワード

登録用のメールアドレスです。メールアドレスは後ほど登録時に確認メールが届きます。

パスワードは大文字1つ、数字、記号の組み合わせ8文字以上になります。後ほどログインする時に使うのでメモなどしといてください。

例：Kdu280@eia

名前、住所などの個人情報を入力します。国番号は81です。

内容に間違いなければ次へ進む。お勤め先情報は必要ありません。

規約に同意して仮登録します。仮登録後にメールアドレス宛に本登録用のURLが届きます。

メールを確認して本登録のURLをクリックすると本登録完了になります。完了したら【ゆうびんポータルに戻る】を押します

ゆうびんポータルにログインします。メールアドレスとパスワード入力してログイン

ログインしてゆうびんマイページに進みます。

マイページの少し下に【転居のお申込み】に進みます。

最初の画面に戻りますが、【e転居お申込み】に進みます。

利用規約に同意して本人確認に進みます。

オンライン本人確認に同意して進みます。

免許証またはマイナンバーカードなどが必要になります。スマホで撮影していきます。

  • 本人確認書類
  • 顔写真
  • リアルタイム

本人確認が終了すると登録メールアドレスに結果が届きますので確認してください。

メール確認が終わると本人確認完了になります。完了したら次へ進む。

ここまでやると転居手続きが出来るようになります。また最初の画面に戻り【e転居お申込み】に進みます。

今後は、本人確認完了してるので手続き画面になります。居住者本人の確認をして次に進みます。

同意して次へ進む。

旧住所と新住所を入力して次へ進みます。

転居者情報を入力します。

後は確認画面に進んで内容に問題なければ登録して完了になります。

これで完了です。普段から郵便局を利用する人は【ゆうびんID】を作ることで他のサービスも使えるので良いですが、転居手続きだけなら近所の郵便局で手続きした方がネットで途中でわからなくなってストレスためるよりは良いかもしれないです。

➤オンラインで転送手続きする

転送期間

郵便局の転送サービスは、転送期間が届出日から1年間と決まっています。1年経過後に旧住所に届いた郵便物は、差出人に返還されますのでご注意ください。

ただし再度手続きを行えば転送期間を1年間延長できます。とはいえ、引っ越しをするときにきちんと住所変更手続きをしておけば、転送が必要になるケースはほとんどありません。引っ越し前にやることリストを作っておき、確実に新居への住所変更手続きを終わらせておきましょう。

郵便局の転居・転送サービスを利用するときのポイント

郵便局の転居・転送サービス

郵便局の転居・転送サービスはとても便利ですが、利用するときにしておきたいポイントがいくつかあります。

  • 引っ越しの2週間前までに転居届を出しておく
  • 転送不要の郵便物は転送できない
  • 国外転送はできない
  • 転送の解除や中止はできない

それぞれのポイントについて解説していきます。

引っ越しの2週間前までに転居届を出しておく

転送は転送届に記載されている転送開始希望日から行われますが、情報が登録されるまで3〜7営業日かかります。引っ越し直前に申し込みをすると間に合わない可能性がありますので、転居日の2週間前には手続きを終わらせておきましょう。

転送不要の郵便物は転送できない

郵便局の転居・転送サービスでは手紙だけでなく、ゆうパックなどの郵便局の宅配サービスなども転送してもらえます。ただし郵便物に「転送不要」と記載されている場合には、新居への転送が行われません。

例えばクレジットカードやキャッシュカードなどは転送できません。この他の重要書類も転送不要となっていると送られてきませんので、銀行やクレジットカード会社への住所変更手続きは早めに終わらせておきましょう。

国外転送はできない

郵便物の転送は国内のみのサービスですので、海外へは転送してもらえません。このようなケースでは実家などに転送してもらいましょう。

転送の解除や中止はできない

転居届を提出すると、その後の解除や中止はできません。

  • 1年以内の再度引っ越し
  • 1年以内に元の家に戻る
  • 引っ越しが取りやめになった

このようなケースでは改めて転居届を出しましょう。そうすることで、最初の住居に送られてきた郵便物もきちんと最終転居先に送られてきます。

まとめ

引っ越しではやることが多すぎて、ついつい先送りされがちな郵便局の転居手続きをですが、忘れていると大切な手紙や案内が差出人に送り返されてしまいます。場合によっては、古い住所の郵便受けに配達されてしまう可能性もあります。

そうならないためにも、転居日の2週間前までに必ず転居届を出してください。郵便局が近くにないという人や、忙しくて窓口が開いている時間にいけないという人は、インターネットから転居届を出しましょう。

転送してもらえるのは1年に限られていますので、引っ越しをしたら銀行やクレジットカード会社など、住所登録を行っているサービスの住所変更手続きを速やかに終わらせておいてください。知人への引っ越しはがきの送付も忘れないようにしましょう。