【アパート版】おすすめ火災保険3選!保険プロが教える相場チェック

アパートの賃貸契約をするときには、初期費用として前家賃や敷金、礼金を用意しなくてはいけません。これらの金額だけでも大きな出費になるのに、さらに火災保険料も必要になります。管理会社で加入できる火災保険の保険料が高額だった場合、「これって本当に必要なの?」と思いますよね。

火事なんて簡単には起きませんし、加入するにしてももっと安い火災保険があるのではないかと思いますよね。そこでここでは、アパートの火災保険に加入しなくてはいけない理由と火災保険相場、そしてアパートでおすすめの火災保険についてご紹介していきます。

アパートにおすすめの火災保険3選を先に知りたい方はこちら

アパートにおける火災保険の基本的な考え方

それではまず、アパートを借りるときに、なぜ火災保険に加入しなくてはいけないのかについて、わかりやすく解説していきます。

アパートを借りるには火災保険が必須

アパートを借りるときに管理会社や大家さんと賃貸契約を結ぶことになりますが、この賃貸契約に火災保険の加入が契約条件として織り込まれています。このため、ほとんどのアパートでは火災保険への加入が必須となっています。

例えば入居者が部屋で火事を起こしてしまったとき、入居者には部屋を原状回復する義務が発生します。もし原状回復に応じない場合には損害賠償請求されるわけですが、修繕費用はかなり高額で、支払えない可能性が高いため、あらかじめ保険への加入を義務付けるというわけです。

また、火元が自分ではなく隣の部屋だった場合で、自分の家財がすべて燃えてしまったとしても、重過失による火災でない限り、隣人に損害賠償できません。

自分で家財を揃え直さなくてはいけませんが、1人暮らしでも家財の評価額は300万円程度あり、簡単には揃え直しができません。

そういうときに火災保険に加入していれば、保険を使って家財を揃えることができます。さらに火災保険は火災だけでなく、水災や風災、盗難などの被害に対しても補償しており、自然災害や事故などによる金銭的負担から守ってくれます。

賃貸契約で必要となるから火災保険に加入することになりますが、それだけではなく、不慮の事故から自分を守るためにもアパートでの火災保険は必須になると考えてください。

火災保険は自分で選んでもOK

火災保険はアパート管理会社で用意してありますが、必ずしもその保険に加入する必要はありませんむしろ管理会社が特定の保険を強制するのは、独占禁止法や保険業法に違反します。それでも管理会社によっては、指定した火災保険以外NGとしているケースが多々あります。

もちろん違法なのですが、管理会社は火災保険の紹介料も収益としているので、強引に契約を結ぼうとしてきます。事を荒立てたくないのであれば、管理会社の指示に従うほうがいいのですが、その場合には必要ない補償内容の付いた、割高な火災保険に加入することになります。(割高な火災保険に加入しないように内容をチェックしましょう)

丸尾

アパートの契約には高額な初期費用が発生することを考えると、火災保険は少しでも安いほうがいいですよね。もし出費を少しでも減らしたいのであれば、自分で火災保険を選びたいことを伝えて、粘り強く交渉してみましょう。

自分で選んでもいいとなったときには、最低限必要となる補償額について確認しておき、自分で加入する火災保険の補償額がそれを下回らないようにしましょう。

アパート用火災保険の仕組み

火災保険には戸建てや分譲マンション向けと、アパートなど賃貸物件向けの2種類の保険があります。この違いは建物を補償の対象にするかどうかという点にあり、アパートの火災保険は建物を補償対象にしていません。そんなアパートの火災保険は次の3つの保険で構成されています。

①家財保険:事故発生時に家財を補償
②借家人賠償責任保険:部屋を原状回復させるための補償
③個人賠償責任保険:水漏れなどで階下に損害を与えたときの補償

基本的な考え方としては、火災保険として家財保険に加入し、借家人賠償責任保険と個人賠償責任保険は特約で加入することになります。

ちなみに個人賠償責任保険は、自転車で通行人にぶつかってしまいケガをさせたといった、日常のちょっとした事故でも補償してもらえます。

ただし、すでに自動車保険の特約などで個人賠償責任保険に加入している場合には、火災保険での加入分は無駄になるので注意が必要です。(2重に加入していても、どちらか片方からしか保険金はおりません)

引越しをしても新しいアパートに引き継げる

アパートで火災保険に入る場合には、1年もしくは2年契約になりますが、気になるのは引越しをしたときの火災保険の扱いですよね。2年契約にしたのに1年後に転勤などで引越しをするとなると、保険が1年分無効になるとしたらもったいないですよね。

丸尾

あまり知られていませんが、アパート向けの火災保険は新居に引き継ぐことができます。このため途中で引越しをしても、保険料が無駄になることはありません。ただし、新居の管理会社が違う場合には、引き継ぎNGとなるケースもあります。

この場合もまずは管理会社と交渉してみましょう。交渉する前に保険会社に相談してみるというのもおすすめです。

いざというときのために地震保険も加入しておこう

アパートで火災保険に加入するときに「地震保険はどうしますか?」と聞かれることがあります。火災保険は地震が原因の損害に対しては補償を受けることができず、地震で火事が発生しアパートが全焼したとしても、1円も補償してもらえず、家財を自分で揃え直さなくてはいけません。

ただし、火災保険とは違い保険料の全額補償ではなく最大50%しか補償してもらえません。家財保険の補償額が300万円だった場合には、最大でも150万円の補償しか受けられません。このため地震保険に加入するかどうか悩ましいところです。

地震保険に加入するかどうかは、貯蓄がどれだけあるかで判断しましょう。もしアパートが全焼して住む場所を失ったときに、別のアパートを借り直し、引越し費用や新しい家財を買い直すだけの貯蓄があるなら地震保険への加入は必要ありません。

反対に貯蓄がほとんどなく、いざというときに路頭に迷うことになりそうというのであれば、地震保険にも加入しておきましょう。

地震保険はなぜ必要?詳しくはこちら

【4月版】保険プロが選ぶ地震保険おすすめランキング5選!口コミを徹底調査

アパートの火災保険相場

アパートの火災保険は上記でお伝えした「家財保険」「借家人賠償責任保険」「個人賠償責任保険」それぞれの補償金額によって決まります。このため火災保険相場には下記のように大きな開きがあります。

アパートの火災保険相場:4,000〜17,000円(1年)

管理会社で紹介される火災保険の場合は1年1万円になることが多く、2年契約で2万円払うというのが一般的です。ところが世の中には1年契約で5000円以下という火災保険もあり、加入条件によって保険料が大幅に変わってきます。

ただし、ここで重要なのは火災保険がいくらになるかではなく、自分に適した補償を受けられるかどうかということです。アパートの火災保険は安いものと高いもので差額が1.3万円程度ですが、受けられる補償には数百万円の差があります。

 家財補償保険料(1年)
火災保険A100万円4,000円
火災保険B1000万円17,000円

もし家財を買い揃えるのに900万円必要だった場合に、火災保険Aでは満額補償されても、800万円不足します。1年間で1.3万円を節約した結果、いざというときに十分な補償を受けられないのでは保険に加入している意味がありませんよね。

反対に家財が300万円程度しかないのに、火災保険Bに加入するのは保険料の無駄です。家財保険が300万円程度になる火災保険に加入し、保険料を払い過ぎないように気をつけましょう。

アパートにおすすめの火災保険3選を比較

アパートの火災保険相場を把握したところで、次におすすめできる3つの火災保険商品をご紹介していきます。価格重視の保険から、サポート重視の保険までありますので、自分のクラスアパートに最適な火災保険を見つけてください。

クリックで飛べる火災水災風災水漏れ
ジェイアイ傷害火災保険
損保ジャパン日本興亜
三井住友海上火災

ジェイアイ傷害火災保険:くらし安心総合保険

保険相場2契約
単身12,000〜25,800円
夫婦19,000〜36,000円

  • 新価実損払いで高額補償
  • 引越し中の家財の損害に対応
  • 24時間対応の安心サービス付き

火災保険の中には家財の経年劣化や消耗分を差し引いて保険金を支払うものもありますが、ジェイアイ傷害火災保険のくらし安心総合保険は新価実損払いですので、新しく買い揃えるのに必要な金額をしっかりと補償してもらえます。

また火災や水災だけでなく、住宅内での偶然な事故や、引越中の家財の損害まで手厚く補償してもらえます。さらにアパートで起きやすい鍵の紛失や水回りのトラブルも、24時間体制でサポートしてもらえる安心サービスが付帯します。

基本補償

補償内容可否
火災、落雷、破裂・爆発
風災、雹災、雪災
水災
水漏れ
外部から物体の落下・飛来・衝突
盗難
破損・汚損
騒擾・集団行為等にともなう暴力行為

プラン例
保険料(2年):12,000円
家財:168.8万円
個人賠償責任補償:2,000万円
借家人賠償責任補償:2,000万円
地震保険:なし

プラン例
保険料(2年):36,000円
家財:593.2万円
地震家財:191.3万円
個人賠償責任補償:2,000万円
借家人賠償責任補償:2,000万円
地震保険:あり

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損保ジャパン日本興亜:賃貸住宅⼊居者専⽤⽕災保険「THE 家財の保険」

保険相場1年契約
地震保険付き9,600〜18,850円

  • 地震保険付きでもリーズナブル
  • 復旧に付随する費用も補償
  • 暮らしの困ったをしっかりアシスト

損保ジャパン日本興亜(損保ジャパンに変更)の賃貸住宅⼊居者専⽤⽕災保険「THE 家財の保険」は、原則としてどのプランにも地震保険が付いてきます。しかも地震保険がついていても保険料が高額になることもなく、少ない掛け金でしっかりと補償を受けられます。

また、事故発生時に必要となる残存物取片づけ費用や原因調査費用なども、損害保険金として支払ってもらえます。それだけでなく、蛇口から水が止まらなくなったり、鍵をなくしてしまって家に入れなくなったりしたときのサポートも無料で受けられます。

基本補償

補償内容ベーシック(Ⅰ型)ベーシック(Ⅱ型)スリム
火災、落雷、破裂・爆発
風災、雹災、雪災
水災
水漏れ
外部から物体の落下・飛来・衝突
盗難
破損・汚損
騒擾・集団行為等にともなう暴力行為

プラン例

プラン例
保険料(1年):9,600円
家財:500万円
地震家財:250万円
個人賠償責任補償:0円
借家人賠償責任補償:3,000万円
地震保険:あり

プラン例
保険料(1年):18,850円
家財:1,000万円
地震家財:500万円
個人賠償責任補償:0円
借家人賠償責任補償:3,000万円
地震保険:あり

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三井住友海上火災:リビングFIT

保険相場
2年契約20,000〜35,800円

  • 示談交渉サービス付き
  • 同居人の家財も補償
  • 水回りと鍵のトラブルに24時間365日対応

三井住友海上火災のリビングFITは、借家賠償保険や個人賠償保険に示談交渉サービスが付いています。事故発生時にすべて自分で対応しようとすると、精神的にも疲れてしまいますが、リビングFITなら三井住友海上火災が選任した弁護士にすべて任せることができます。

保険料はあまり安くありませんが、契約上の同居人であれば家族でなくても家財を補償してもらえるといった特徴があります。さらに水回りのトラブルや鍵のトラブルに対しては、365日24時間体制でサポートしてもらえます。

基本補償

補償内容可否
火災、落雷、破裂・爆発
風災、雹災、雪災
水災
水漏れ
外部から物体の落下・飛来・衝突
盗難
破損・汚損
騒擾・集団行為等にともなう暴力行為

プラン例

プラン例
保険料(2年):20,000円
家財:400万円
個人賠償責任補償:3億円
借家人賠償責任補償:1,500万円
住宅修理:300万円
地震保険:なし

プラン例
保険料(2年):35,800円
家財:950万円
個人賠償責任補償:3億円
借家人賠償責任補償:1,500万円
住宅修理:300万円
地震保険:なし

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アパートは複数の保険会社で比較しよう

アパートの火災保険を選ぶときに、最初から1社に絞って見積依頼する人もいるようですが、ここまでの説明でも分かりますように、火災保険は商品ごとに個性があり、保険料も違います。

丸尾
丸尾

自分に最適な火災保険を選びたいのであれば、できるだけ複数の保険会社に見積依頼しましょう。

選ぶときのポイントは、自分に必要な補償を受けられるかどうかということです。保険料も重要ですが、安さだけで決める事故が発生したときに十分な補償を受けられません。借家人賠償責任補償が低すぎる場合には、管理会社からNGとされることもあります。

まずは管理会社に借家人賠償責任補償の最低金額を教えてもらい、次に自分の家財をすべて失ったときに、それらを取り戻すのにどれくらいかかるのか、概算でもいいので算出してみましょう。あとはそれに見合った補償を受けられる保険を選ぶだけです。

面倒に感じるかもしれませんが、保険を選ぶというのはそれくらいじっくりと比較検討する必要があります。その比較する過程で火災保険に関する知識も付きますので、管理会社に言われるがまま加入するのではなく、自分で最適な火災保険を選びましょう。

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まとめ

アパートの賃貸契約をするには、万が一に備えて火災保険への加入が必須です。ただしアパートの管理会社が用意している火災保険は2年契約で2万円前後のものが多く、補償内容に対する保険料がやや割高に設定されています。

もし、用意された火災保険の保険料が高く感じるようであれば、自分で比較検討し、最適な保険に加入しましょう。このときに気をつけたいのが、必要以上に保険料を下げないということです。大事なのは事故が発生したときに、十分な補償を受けられるということです。

家財が多いという人は、家財保険が充実した火災保険を選び、地震に備えたいという人は地震保険付きの火災保険を選びましょう。検討ときにはできるだけ複数の保険会社から見積もりを出してもらいましょう。料金と補償内容をチェックして、最適だと感じた商品を選びましょう。